今後10年間に起きるアパレル業界を考察する
既存のビジネスモデルが通用しなくなったアパレル業界。
今後どのように生き残っていけば良いのだろうか、
そもそも、どんなことが今後起こってくるのだろうか。
今後10年間におきるアパレル業界の変化
アパレル企業数は半分以下になると言われている
日本にあるアパレル企業数は半分以下となり、多くの企業が合併や統合をしながら事業規模を拡大。
親会社は外資企業か日本の商社、あるいは親会社がいないネットワーク型の産業エコシステムが形成され、異業種を含む多くの会社間で業務連携がはじまる。
今後のアパレル販売の拠点はECが舞台となる
リアル店舗のような販売拠点の多くは、webに代わり、リアル店舗はブランドの世界観を感じるコンセプトショップ、あるいはショールームとなり、ファッション好きなカテゴリーキラーを対象にしたビジネスとなる。
アパレル業界の多くはエンジニアとクリエイターに変わる
日常業務の多くはAI,ロボットが自動処理し、従業員構成比率はそれほどファッションに興味のないエンジニアの構成比率が増加。
エンジニア職とクリエイター職と経営職の三層となる見込み
アパレル業界は今後 超大手と個人に二分化される
衣料品の専門店の多くが、雑貨や家具のような物販だけでなく、ヘルスケア、食品、旅行からリフォームまで、衣食住遊をトータルサービスで提供する複合業態となり、専門店は、極めて強いブランドを持った企業か、グローバルにビジネス展開するグローバルSPA、あるいは個人に二分化する。
個人間取引業者達が大きなシェア握る
こうした大企業とは別に、市場の大多数を多くの個人事業主のような零細企業が存在感を出し大きなシェアを構成する。例えば、会社員が副業でパソコンのアプリで服を簡単に生産できるようになり、
PCやスマホで、まるで年賀状の自動印刷ができるようなサービスが主流となり、自分用とマーケットプレイスのようなプラットフォーマーを通した販売が中堅企業群の市場を食ってゆく
在庫を持たなくなる
市場は4分割され、高級ブランド品、低価格コモディティ品、二次流通品（中古品）、前述のC2C(個人間取引業者)となる。さらに、多くの企業は在庫を持たなくなり受注生産が一般化。在庫販売は二次流通市場、あるいは、レンタル事業のみとなる。
クラスターから個人へ
ある特定の共通嗜好をクラスタリングするマーケティングという概念も消滅。
ビジネスは絶対単品と絶対個人の組み合わせで分析され、個人の購買動向を深く追いかけるパーソナル・コミュニケーションが主流となる。
しかも、こうした特別待遇が、低価格帯ブランドまで降り、
数百円の服でさえパーソナルコンシェルジェによる着こなし提案と、世界に一つしかない服を提供するカスタム･オーダーがスタンダードとなる
まとめ
これらはあくまで考えられる時代の流れですが、数年前からずっと言われていることです。実際にアパレル業界全体がそうなるのはまだ先の話である。個人間取引や受注生産などは「大量生産に支えられている」というのが事実がある。実際にビジネスベースで考えると乗り越えていかなければいけない壁はたくさんある。
